ドル円は109円台を中心にした振幅が続いた後、110円台に乗せて週の取引を終えている。先々週のドル高の流れが一服。利益確定の売りなどが入る展開に、週の前半は109円ちょうど近くまで売り込まれる場面も見られた。23日に発表された日本の貿易収支において黒字が予想を上回ったことが為替監視国リスト入りした後だけに懸念材料としてドル売り円買いのきっかけになった面も。NY原油が一時50ドルを上回り、リスク選好の動きが広がったこともドル買い円売りの動きを誘った。

G7サミットの影響は限定的に。積極的な財政出動への期待や、消費増税延期の期待などがドル円を支えたものの、上値から買い上げるだけの材料とはならなかった。

週末前にドル買いの動きが広がった。市場が注目したイエレン議長のハーバード大学での講演（パネルディスカッション）において、早期の利上げの妥当性に言及。これまで地区連銀総裁らが利上げ見込みに言及しても、慎重姿勢を崩してこなかった議長だけに、今回の発言で市場は6月もしくは7月の利上げ期待を織り込む動きを強め、ドルは金曜日NY市場午後に全面高となった。

その他目立ったのはポンドの動き。24日に行われた英中銀金融政策（MPC)委員（用語説明1）の議会証言において、EU離脱をめぐるリスクが強調されたことで、EU離脱回避への期待感が広がった。直近の世論調査でもEU残留派の勢いが出ており、ポンド買いの材料に。ポンドドルは一時1.4720台、ポンド円は162円台に乗せる動きを見せた。もっとも週の後半にかけては対ポンドでもドル買いが広がったことや英第1四半期GDPの改定値が速報から下方修正されたことなどが重石となり、少し調整が入る展開に。

週末の雇用統計をにらむ展開も、基調はドル買いか。これまで慎重姿勢を崩してこなかったイエレン議長や、ダドリーNY連銀総裁（FOMC副議長）らから、利上げの可能性に言及する発言が相次いでおり、市場は6月もしくは7月の利上げを急速に織り込みにまわっている。

もっとも雇用統計までは慎重な姿勢も予想される。前回4月のFOMC議事録で、利上げは今後のデータ次第とされた。5月初めに発表された4月の雇用統計は、1－3月に比べると非農業部門雇用者数（用語説明2）の数字が弱めに出るなど、少し減速感もあるだけに注意が必要。また、週の前半は月末を控えた外貨売りの動きなども出やすい。110円台を維持できず、少し調整する場面もありそう。

ただ、先週前半の調整局面でも109円台を維持したように、下値しっかり感は相当強い。調整の動きなどをこなして高値圏でもみあいが続くと、雇用統計前に上値抵抗水準である110.50円－111円を超えて、大きく上昇を見せる可能性も。

資源国通貨はやや神経質となりそう。NY原油が先週一旦50ドルの大台を示現したことで、動きに達成感が出ている。また、OPEC総会などを控えて、原油は調整が入りやすい面もある。こうした動きが広がるとカナダ円や豪ドル円には重石に。