4日からのドル円相場は、これまでリスク要因となってきたイタリアやスペインの政局動向が落ち着いたこともあり、週の半ばにかけてリスク選好での円売りが優勢となる場面が見られた。しかし、イベントを前に週末には値を落とし、一方向の動きとはならなかった。

　イタリア・スペインでともに新政権が誕生し、政局の先行き不透明感が後退。ポピュリズム色の強いイタリアの新政権への不安感などは残るものの、一時の警戒感が薄れる形で、リスク選好の流れに。

　世界的な株高の影響もあって、ドル円は一時110円20銭台まで上値を伸ばす場面が見られた。

　もっとも、週末のG7首脳議会(G7サミット)を警戒して、積極的なドル買いにも慎重な姿勢が見られた。欧州やカナダに対する鉄鋼・アルミニウム関税の賦課を開始したことで、米国と欧州・カナダとの対立が懸念され、高値圏でのドル買いを躊躇する動きにつながった。

　ドル円は週末にかけて109円20銭近辺まで値を落とし、水曜日の高値から1円超の下落に。

　ユーロは、6日に強気な要人発言が相次ぎ、14日のECB理事会への期待感が強まる形でユーロが買われる場面が見られた。6日にドイツの首都ベルリンで行われたシンポジウムに参加したブラートECB専務理事は、今回の理事会について量的緩和終了に向けて予断なく討議すると発言した。さらに同シンポジウムにビデオ参加したバイトマン独連銀総裁が、「年内で量的緩和が終了するという市場の予想は妥当」ともう一歩踏み込んだ発言を行い、さらにその後、オランダのハーグで講演を行ったクノット・オランダ連銀総裁は早期に量的緩和終了を発表することが合理的と発言した。

　バイトマン総裁、クノット総裁といった金融引き締めに前向きなタカ派メンバーだけからではなく、プラート専務理事というチーフエコノミストを兼ねるメンバーからの発言だけに市場の期待感を誘った格好に。

　ユーロドルは5日の1.16台半ば近辺から1.1840近辺まで上昇。ユーロ円にいたってはリスク選好での円売りもあって、127円80銭近辺から130円20銭台まで大きく上昇する展開を見せた。

　もっとも、週末にかけてのリスク警戒感に、128円10銭台まで大きく調整が入るなど、振幅の激しい展開に。

　サプライズもあり大きく動いたのはトルコリラ。7日に行われたトルコ中銀金融政策会合は、4月に実施された前回の定例会合で利上げを実施した後、5月に二回の臨時総会を開き、ともに金融引き締めを実施したこともあって、据え置き見通しが半数強という状況になっていた。しかし、中銀は1.25％の利上げを実施。利上げ見通しを示す専門家も、それなりにいたが、0.5％～1.0％までの予想で、1.25％は予想外の大幅な利上げになった。

　トルコリラはこの発表を受けて急騰。トルコリラ円は23円90銭台から24円60銭まで一時買いが入った。

　イベント目白押しで警戒感。

　12日の米朝首脳会談、12日、13日の米連邦公開市場委員会(FOMC)、14日のECB理事会、14日、15日の日銀金融政策決定会合など重要イベントが目白押し。経済指標を見ても、12日の米消費者物価指数、13日の英消費者物価指数(用語説明2)、14日の豪雇用統計と米小売売上高など、相場に対する影響力の強い指標が目白押しとなっている。

　こうしたイベントを控えて、市場はやや警戒感を強める展開に。FOMCでは利上げが確定的、ECB理事会では量的緩和の年内終了に向けたガイダンスが出てくる可能性があるなど、前向きな期待を持たせる状況。それだけに、ドル円の下値はしっかり感が強いと期待されるものの、上値トライにも慎重姿勢か。

　今後の米FOMCでの利上げ基調に影響を与えそうな12日の米消費者物価指数(5月分)は、前年比＋2.7％とかなり強めの印象があった前回の+2.5％からさらに0.2％の上昇という強めの数字が期待されている。食品とエネルギーを除いたコア部分でも前年比+2.2％と前回の＋2.1％から上昇と期待されており、予想通りもしくはそれ以上の数字が出てくると、米FOMC声明やメンバーによる見通しにも影響を与えそう。

　現状年3回（3月、今週と続いて、あと1回）の利上げが大勢の見通しとなっているが、物価動向を受けて年4回の見通しが大勢となるようだとドルが大きく上昇も。

　ドル円は111円台を意識する展開も。

　ユーロは上昇基調が期待される。木曜日の理事会で終了に向けてのフォワードガイダンスの変更がある可能性はそれなりにあると見ている。

　タカ派で知られるバイトマン独連銀総裁などはともかく、チーフエコノミストであるプラート専務理事が終了に向けた話し合いに前向きな姿勢を示したことはかなり大きい。理事会の声明内容にもよるが、1.19台への上昇を期待したい。