5月31日からの週、ドル円は4月6日以来となる110円30銭台を一時付けるなど、ドル買いの動きが優勢となった。

　週前半は109円台での振幅。5月28日に110円20銭前後まで上昇したものの、大台を維持できずに先々週の取引を終えたことで、いったん調整ムードも見られ、一時109円33銭まで。

　1日発表のISM製造業景気指数が、全体の数字は予想を上回ったものの、内訳のうち雇用部分の数字が2カ月連続で大きく低下し、好悪判断の境となる50に迫ったことなどが嫌気された。

　その後は週の後半にかけてじりじりとドル高円安に。米ADP雇用者数の好結果などをきっかけに110円台を回復し、5月28日に付けた高値を超える展開に。注目された米雇用統計発表までは110円台前半で推移した。

　雇用統計は非農業部門雇用者数が期待したほどの伸びを見せず、事前予想を大きく下回る結果となった。失業率は低下したものの、労働参加率が低下していたことが要因とみられ、弱い数字という印象は変わらず。

　この結果を受けて、ドル円は110円台から109円30銭台まで急落。その後少し戻したものの、109円50銭台で週の取引を終えている。

　2カ月続けて米雇用統計が弱く出たことで、米国の雇用市場に対する警戒感が広がった。接客業など感染リスクの高い職種が避けられる傾向が見られ、全体を押し下げている。

　市場では早期テーパリング期待の後退により、米債利回りも低下し、ドル売りにつながった。今月の米連邦公開市場委員会(FOMC)でも雇用に対して慎重な見方が示されるとの思惑が広がっている。

　ユーロドルも週後半にかけてドル全面高基調の中でユーロ売りドル買いが広がり、1.2250台から一時1.2100台まで下落。米雇用統計を受けて1.2180台まで上昇する展開に。

　ドル主導の動きの中で、クロス円はもみ合いに。ユーロ円は134円を挟んでの振幅が続いたが、週末にかけてポジション調整に頭を抑えられると、米雇用統計を受けたリスク回避の円買いに133円10銭台まで。

　その他、目立ったのはトルコリラ安。トルコのエルドアン大統領が同国のTVインタビューで、利下げの必要性に言及。中央銀行総裁にも話しており、7月、8月には金利が引き下がっている必要があると伝えたという。これを受けてトルコリラは2日早朝の市場で急落。対ドルでリラの最安値を更新。リラ円も昨年11月以来の安値を一時付けた。その後は値を戻したものの、やや頭の重い展開に。

　米雇用統計の弱い結果により、それまでのドル高ムードが大きく後退した。ドル円は5月28日に続いて、先週後半も110円台を付けるなど、しっかりした動きが続いていたが、これで上値一服感が出る可能性も。

　米長期債の利回りも一時の低下傾向が落ち着き、上昇が目立っていたが、再び低下が目立つ展開に。

　ただ、米経済の回復期待は根強く、下がるとドル買いが入る流れ。ドル円は108円台後半から109円台半ばにかけては買い意欲が見られる。

　109円台でのレンジ取引を中心に、やや下方向のリスクを意識か。

　ユーロドルの動きもドル円に作用しそう。ユーロドルについては、10日のECB理事会が注目される。先月カザークス・ラトビア中銀総裁(用語説明1)が今回の理事会で現状の量的緩和策であるPEPP(パンデミック緊急購入プログラム)の購入ペースを縮小する形でのテーパリング開始の可能性に言及。その後ラガルドECB総裁らが慎重な姿勢を強調したことで、早期のテーパリング開始期待は後退しているが、警戒感は根強い。

　先週初めに発表されたドイツ調和消費者物価指数(用語説明2)の上昇率が前年比2.4％とユーロ圏のインフレターゲットである「2％を下回るが近い水準」を超えてきており、米国だけでなく欧州でも物価上昇懸念が広がっていることもテーパリング期待につながっている。

　米雇用統計後のドル売り基調に加え、根強いテーパリング期待からのユーロ買いが広がるようだと、ユーロドルは1.22台半ばを試しにいく展開も。この場合、ドル全面安の流れからドル円は108円台をトライする可能性が高そう。