先週(4月8日-12日)はドル高が優勢となった。ドル円は10日発表の3月米消費者物価指数(CPI)(用語説明1)までは1ドル=152円手前のドル売りが上値を抑え、151円台後半での推移が続いた。それまでの高値をわずかに更新し、約34年ぶりのドル高となっていたが、152円を付けきれずに米CPIを迎えた。

　注目された米CPIは前年同月比+3.5%と、2月の+3.2%から伸びが強まった。変動の大きい食品とエネルギーを除いたコア指数は2月と同水準の+3.8%となった。市場予想の3.4%と3.7%を共に上回る伸びとなった。

　3月は2月に比べてガソリン価格の上昇が目立っており、ある程度の伸びが見込まれていた。ただ、住居費を除くサービス価格が+4.8%と2月の+3.9%から大きく上昇するなど、その他の項目でも上昇が目立ち、市場予想を超える伸びとなった。

　この結果を受けて2022年、2023年とその年の上値を抑え、今年に入っても上値を抑え続けてきた152円手前のドル売りを崩し、152円台に上昇。勢いが止まらず153円台前半を付ける動きとなった。12日に153円39銭を付けた後、いったん152円59銭までドル売り円買いが入った。1日に起きた在シリアのイラン大使館空爆を受けて、イランがイスラエルを48時間以内に攻撃と米メディアが報じたことがリスク警戒の動きを誘った。しかし下げ一巡後はドル買いとなり、153円30銭前後まで買い戻しが入って週の取引を終えている。

　ユーロドルは米CPI前のドルの持ち高調整などもあり、9日に1ユーロ=1.0880ドル台を付けた。1.08ドル台後半の高値圏で米CPIを迎えると、その後のドル高に1.07ドル台前半に急落した。

　11日のECB理事会では市場見通し通り政策金利が据え置かれた。声明では「基調的インフレの大半の指標は緩和しつつある」と表現。その後のラガルド総裁会見では、6月の最新データ次第では利下げ開始の姿勢が示された。米国の利下げ開始先送り期待が広がるなかで、ユーロの早期利下げ開始期待が重石となり、1.0620ドル台を付けている。

　ドル主導の展開の中、ユーロ円などクロス円はやや不安定な展開。9日の1ユーロ=165円10銭台から164円00銭近くまでユーロ売りとなった。12日に中東情勢警戒が広がった局面では対ドルでのユーロ売りと、ドル円での円買いの両面から下げ、162円20銭台を付けた。

　介入警戒感が見られるものの、流れはドル高円安。日米金利差を狙った取引が当面続くと見られる。米国の利下げ開始が秋以降になるという見通しもドル高につながっている。

　ドル円が155円に近づくと、さすがに介入警戒感が見られ、上値を抑えてくると予想される。ただ、介入が入るとすると今週の予定されているG20の後になる可能性が高い。それまではドル高円安基調の継続か。

　警戒された中東情勢については現地時間13日夜から14日にかけてイランがイスラエルに多数のミサイルと無人機を使った攻撃を実施。そのほとんどが迎撃されたが、イラン当局はこの攻撃で報復が完了と発表したことで、戦火が広がる可能性が後退したとして、警戒感が後退している。ただ、イスラエルは対抗措置を検討しており、情勢を注意深く見守る必要がある。

　下げた場合のドル円のサポート目途は152円00銭前後。中長期的にかなり大きなポイントとなりそう。中東情勢が落ち着けば、そこまで下がらない可能性が高く、その場合152円台後半でのドル買いがどれぐらい出るのかがポイントとなる。

　ユーロドルは1.0600割れをトライするタイミングをうかがう展開となりそう。米国の利下げ開始期待が後ずれする中で、6月の利下げ開始が濃厚なECBの姿勢がユーロ売りを誘っている。

　ユーロ円は難しい判断。対ドルではユーロ売り継続も、ドル円はしっかり。やや上方向の動きが期待される。